Appleの行く末が不安。環境対策での迷走は何だったのか？

7月7日頃、Appleが自社サイトの環境に関するページから「EPEAT（電気製品環境評価ツール）」の項目を削除したことにより、今後EPEATの評価を受けないことが判明しました。

この時、おやっ、と思った人は多いはずです。なぜならば、政府や自治体などの高校団体はEPEATの評価を受けている製品しか購入しないからです。その中にはAppleが力を入れている教育現場も入っています。

この時点で、Appleにどのようなメリットがあるのか不明でした。しかし、評価を受けない理由は、MacBook Pro Retinaディスプレイモデルにあるのではないかとの推測がなされました。この製品は薄型化のためにバッテリーがのり付けされていたりしてEPEATの基準に合わない可能性があったからです。

EPEATから撤退する判断には、Appleのおごりがあったのかもしれません。EPEATの基準に適合しないかもしれない製品を作っても、Appleは特別なので製品は売れるだろうとの判断があったのではないかと推測します。

しかし、Appleの判断は強い批判を浴びせられました。サンフランシスコ市は今後Appleの製品を購入しないとの決定を下しました。
すると、Appleは7月14日（日本時間）、手の手のひらを返したようにAppleの上級副社長、ボブ・マンスフィールド氏が、サイトに釈明文を掲載し、過ちを認めて、EPEATの評価に復帰することを表明しました。

このような稚拙な判断が、ジョブズ氏の時代にあったでしょうか？
たった1週間で、ミスを認めなければならいような判断があったでしょうか？

確証があるわけではありませんが、このEPEATに関する判断が、現在のAppleの緩みを表しているような気がします。ジョブズ氏の時代があまりにも厳しかったために、ティム・クック体制になって、その反動（揺り戻し）が起こっている可能性があります。

今回の反省を元に今後のAppleが、安易な製品リリースしたり、安易な判断によってブランド価値を損なわないことを願ってやみません。